二階会長は2025年をコロナからの回復を実現した観光産業が、次のステップへ進むための一年と位置づけ、「観光事業者は地元行政、地域住民と同じ目標に向け、それぞれ知恵を出し合いながら、スクラムを組んで進んでいくことが肝要」と指摘。ANTAとして、持続可能 ...

高田氏は、大阪・関西万博が開催される2025年、国内の観光需要最大化において重要な地域間連携の促進を通じて来場者が他の地域にも足を運べるよう、二次交通の利便性向上、デジタル予約システムの進化を図り、日本全体の魅力を発信していく決意を表明した。

桐山氏は、自然災害、パンデミック、地政学リスク少子化・人口減少、技術革新など取り巻く環境が急激に変化し、日常と非日常が隣り合わせにあるような時代だからこそ、国内外を問わず「自由に移動できる」「大切な場所やヒトに出会える」といった日常の喜びをかみしめつ ...

原氏は、2024年の航空事業が旺盛な訪日需要と国内レジャー需要に支えられ、国際線・国内線ともに旅行需要が好調に推移するとともに、航空機の運航によるCO2排出量の削減に向けた取り組みも積極的に推進してきたと振り返った。

榊氏は、2024年の宿泊業界がインバウンドを中心に目覚ましい回復を遂げる一方で、施設に対し国内旅行客を安定的に送客するため、顧客行動に応じた集客支援を進めてきたと言及。同社は高級領域を得意とする「一休.com」のほか、LINEヤフー社から委託を受けた ...

孔氏は、2024年は1000万人を超えるインバウンド旅行者が同社のサービスを利用したことに自信を示す一方で、オーバーツーリズム問題を危惧。地域にさらに入り込むことで、その解決や発展に貢献し、異文化交流促進の一翼を担いたいと表明した。

秡川氏は、観光が力強い成長軌道に乗っているとの見解を示したうえで、観光立国推進計画に基づく「地方を中心としたインバウンド誘客」「持続可能な観光地域づくり」「国内交流拡大」の3分野の取り組みを強力に推進していくとあらためて強調。

最明氏は、2024年1月に発生した能登半島地震の甚大な被害に触れる一方で、インバウンドが活況であるとはいえ、人材不足、混雑の常態化による地域の日常の暮らしへの影響を危惧。解決策の一つとしてDX推進による働き方改革とともに、行政、観光産業として住民への ...

桑野氏は、災害に強い業界にするため、地域での業種を超えた横のつながりに加え、行政、観光庁との縦のつながりを強固にしていく必要があると言及。平時からさまざまな関係機関と関わりを持ちながら、2025年も事業に取り組んでいくとした。